改善が行われた背景には、教員を専門職として捉える考え方の提起があった。昭和33(1958)年の中央教育審議会答申では、教職は「高い教養を必要とする専門職業」であると、その新たな方向性が打ち出された。教育課程についても、道徳の特設や学習指導要領の改訂とともに国家の関与が強められたこの時期に、教員の資質向上と計画養成の必要性を、養成制度と免許制度の改革として提案したのである。さらに、昭和41(1966)年にＩＬＯ・ユネスコは、「教員の地位に関する勧告」（特別政府間会議）を採択した。その中で、教育の仕事は専門職として以下のように記されている。教育の仕事は専門職とみなされるべきである。この職業は厳しい、継続的な研究を経て獲得され、維持される専門的知識および特別な技術を教員に要求する公共的業務の一種である。また、責任をもたされた生徒の教育および福祉に対して、個人的および共同の責任感を要求するものである。（指導的諸原則より抜粋）これらをバックボーンとして、昭和46(1971)年の中教審答申では、教師を「高い専門性と職業倫理によって裏づけられた特別の専門的職業」として位置づけたのである。
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